BTC週足は続落 割ってはいけない水準での攻防へ

8日〜14日のビットコイン(BTC)対円相場の週足終値は、前週比29万7843円(2.12%)安の1376万3656円と続落した。
今年最後のFOMCを控え、1450万円周辺で揉み合っていたBTC円だが、パウエルFRB議長が来年にかけて政策スタンスの様子見姿勢をとる可能性を示唆したことで、相場は1400万円周辺まで反落した。一方、金利の見通しが維持されたことや、バランスシートの拡大が再開されることとなり、翌11日の米国時間には下げ幅を縮小し、その後は1450万円手前の水準で上げ渋る展開となった。
ただ、FRBのメディア・ブラックアウト期間が明け、12日には利下げに反対票を投じたシカゴ連銀のグールズビー総裁や、カンザスシティ連銀のシュミッド総裁からタカ派的な発言が相次ぎ、米債利回りの上昇がBTC相場の重石となり、結局、1400万円近辺まで反落した。
週末の相場は小動きが続いたが、14日夜から軟調地合いとなり、1400万円の維持に失敗している。

FOMCは懸念していたほどタカ派的ではなかったが、イベントを通過してもFRBの政策先行きの不透明感は払拭されず、FF金利先物市場では来年1月の金利据え置きを織り込むディフェンシブな動きが確認される。これによって一時は落ち着きを見せていたAIバブル懸念も再燃し始めており、11月に見られた地合いの弱さが再来する可能性が懸念される。
11月に米国株相場が反発した切っ掛けが12月の利下げ期待の台頭だったことを考慮すると、今週16日の11月分の米雇用統計が今週の目玉材料と言えよう。市場予想では、9月の+11.9人から+3.5万人となっており、1月の利下げ観測が復活する可能性がある。
ドル建てのBTC相場は、週末の下落で短期上昇トレンドラインの下抜けを試す形となっており、値固め失敗か否かの瀬戸際で推移していると言えよう(第2図)。目先では、シカゴマーカンタイル取引所(CME)のBTC先物で上窓が開いており、窓埋めを目指し底堅い推移が見込まれるが、米雇用統計の結果次第で明暗が別れる可能性があるだろう。
トレンドラインの維持に失敗すれば、節目の8万ドル(≒1244万円)を目指す展開が視野に入る一方、雇用統計が追い風となれば、先週の相場のレジスタンスとなった9万4500ドル(≒1470万円)まで戻す余地があるだろう。














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