14日のビットコイン（BTC）円は1316万円から取引が始まった。東京時間は米消費者物価指数（CPI）の発表を控え、概ね1320万円台で小動きに終始した。欧州勢参入後には、1330万円を試す場面もあったが、同水準では戻り売りが入り、方向感に欠ける展開が続いた。9月の米CPIは前年比3.7%と、8月の3.4%から伸びが加速し、市場予想の3.6%も上回った。これを受けてBTCは下げに転じ、米国時間終盤には1290万円台前半まで安値を広げた。その後も戻りは鈍く、小甘い推移が続き、終値は1290万6460円となり、相場は前日の上げ幅を掻き消した。
本日のBTC相場は、引き続きドル建てで節目の8万ドル（≒1263万円）周辺を維持できるかが焦点となろう。オプション市場では同水準に依然として建玉が集中しているほか、ディーラーのポジティブガンマも確認されており、ガンマヘッジを通じた価格の吸着効果も期待される。昨日は米CPIの上振れがBTC売りの切っ掛けとなった一方、米2年債利回りは急騰後に速やかに低下し、FF金利先物市場でも10月の米連邦公開市場委員会（FOMC）での金利据え置き確率は7割台半ばを維持した。市場は依然としてFRBが追加利上げを急がず、様子見姿勢を続けるとの見方に傾いていると言えよう。従って、本日は米卸売物価指数（PPI）で、この見方を崩すほど物価圧力の強さが確認されるかが重要となる。PPIが強い内容となり、利上げ観測が再度強まれば、8万ドル周辺の需給サポートを試す展開が想定される。同エリアを明確に割り込む場合には、これまで相場を支えてきた需給の壁を失う格好となり、下げ幅を拡大する可能性に注意したい。
PDFリンク
bitbank Report 2026/10/15：BTC反落も8万ドルを維持 米PPIで8万ドルの攻防に注目
関連記事
この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
