BTCは反落 中東情勢巡る楽観と警戒が交錯

26日のビットコイン(BTC)円は1228万2810円から取引が始まった。東京時間序盤はやや弱含むも、1220万円周辺で底堅い推移が続いた。欧州勢参入後には、押し目買いの様相で一時1235万円近辺まで上昇し、その後はAI投資循環主導の米株高に連れ高となり、高値1241万6318円まで上昇した。一方、この日の米国市場では、米軍がイラン南部で自衛目的の攻撃を実施したことで、米・イラン和平交渉に対する楽観と懸念が交錯し、米国債が上昇(金利は低下)した一方、エネルギー価格は上昇し、金(ゴールド)相場が下落。すると、BTCも反落し、終盤には1210万円周辺まで水準を下げた。終値は1208万円となり、週末の上げ幅を縮小した。


ルビオ米国務長官は、イランとの合意締結までにはなお数日を要するとの見方を示しており、協議自体は継続していることが確認された。一方、米軍による自衛目的の攻撃を受けて、イラン側は米国を強く批判しており、中東情勢を巡る緊張感は依然として残っている。また、米株式市場は堅調地合いを維持しているものの、物色の中心はAI関連銘柄に偏っており、景気循環主導ではなくAI投資循環に支えられた相場と言えよう。加えて、エネルギー価格が上昇する一方で米国債利回りは低下しており、市場全体としてやや歪な値動きも確認されている。昨日のBTC相場の値動きから鑑みるに、足元では金利や株価よりもエネルギー価格の変動がBTCに与える影響が大きくなっている可能性があり、引き続き中東情勢に振り回されやすい地合いが続いていると言えよう。尤も、現時点では更なる軍事的エスカレーションは確認されておらず、BTCの下値も限定的とみるが、引き続き関連ヘッドラインには警戒を怠れない状況が続きそうだ。










.png&w=3840&q=70)
.png&w=3840&q=70)
.png&w=3840&q=70)
.png&w=3840&q=70)
