20日のビットコイン（BTC）対円は続落し、先週ブレイクしたドル建てで2021年安値水準（28,800ドル≒386.3万円）を割り込んだ。米国債利回りの上昇に伴う売りにより、ロングの投げで400万円を割ったBTCは、この日は390万円周辺で揉み合う展開で始まった。米経済指標の発表を前に警戒感からか小緩む動きを見せるも、新規失業保険申請件数が市場予想を上回ると、米国債利回りが低下しBTCは反発。しかし、テスラなど暗号資産に関わりのある株式の銘柄が弱含み、買いは続かなかった。昨日はフィラデルフィア連銀製造業業況指数の下振れや、冴えない米企業決算を背景にリスク選好度が萎縮し、BTCは米株市場の下落に連れて28,000ドル（≒376万円）まで押した。
21年安値を割り込んだBTC相場だが、チャートの節目の維持に失敗した割に下げ幅は限定的だったと言えよう。昨日の相場下落により、BTC対ドルは3月18日から4月9日にかけてのレンジ内に押し返された格好だが、イーサ（ETH）やライトコイン（LTC）といった4月の上昇を先導したアルトコインは底固めの様相を呈しており、BTCも追随するか。ただ、米国で景気への懸念が燻るなか、利上げ打ち止めに関するヒントも乏しく、積極的にリスクを受容するムードは後退していると指摘される。本日はS＆Pグローバルの欧州と米PMIの発表を控えており、結果の下振れには注意したい。
この記事の著者
マーケット・アナリスト
長谷川 友哉
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
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